ビジネスを継続するための必要な要素とは？

地震大国ニッポンの地震

南海トラフ巨大地震では、土木学会が想定した地震後20年間の経済被害額が約1,440兆円と発表されました。
また首都直下地震（都心南部直下地震）では、内閣府が公表した建物の被害額は約47.4兆円、地震発生から約1年間のGDP減少額は約47.9兆円とされています。

昨今、ネットワーク境界の脆弱性を突いた攻撃が多数発生し、攻撃に一層の巧妙化・高度化が見られています。

今後、人手不足を解消するための自動化や、デジタルライフラインにおけるAI や IoTシステムの社会実装がさらに加速することが予測され、サイバーリスクが更に増大していくことが予想されます。

新型コロナでは売上が激減し、経済活動の停滞によって、多くの企業が資金難に陥りました。感染症で直接的な被害を受ける経営資源は「ヒト」ですが、国内外からの原材料や部品の調達にも影響が出ました。パンデミックの脅威から会社と従業員を守るには、計画的に対策を講じていくことが必要です。